現職教育という言葉は耳慣れないですが、学校の先生の研修のことです。

教育公務員特例法21条には、教員はその職責遂行のために、常に研修（研究と修養）に励む努力義務が課せられるとあります。

また同法22条には、教育公務員には、研修を受ける機会が与えられなければならないとも定められています。

児童生徒の学ぶ環境を整えるために、教員の義務であり権利でもある現職教育を行うことはとても大切なのです。

昨日の現職教育では、本校の1年間のテーマである「わかる・楽しい授業」の実現に向けて、和やかな雰囲気の中にも真剣で活発な議論が行われました。